指示・作業手順が十分に伝わっていない
就労現場で実際に使う言葉や用語に特化した学習で、現場での指示理解力を高めます。
Workplace Japanese Training
すくすくWorksが解決します
多国籍人材が現場で実際に使う言葉と場面に絞って学べる、働くための日本語トレーニングツールです。単語・音声・マニュアル翻訳に、人事担当者向けと外国人従業員向けの2つのポータルを合わせて、指示が伝わる職場づくりと定着を支えます。
聞いて話す
見て話す
単語
マニュアル
仕事の仕方
ダッシュボード指示・作業手順が十分に伝わっていない
就労現場で実際に使う言葉や用語に特化した学習で、現場での指示理解力を高めます。
毎回同じ説明をしなければならず、担当者の負担が大きい
マニュアルや社内ルールを多言語に翻訳してポータル化。多国籍人材が自分で調べられる仕組みをつくります。
教育しているが、理解度・習熟度が把握できない
管理者ダッシュボードで学習状況をリアルタイムに可視化。JLPT・就労Can-do指標で成果を数値で確認できます。
多国籍人材の定着率が低く、離職が続いている
言葉の理解が深まることで職場への帰属意識が高まり、定着率の向上・離職防止につながります。
問題の本質は「日本語力」ではなく、業務を進めるための言葉が足りないこと。
すくすくWorksが多国籍人材の戦力化を早めます。
2027年4月、技能実習制度に代わって育成就労制度が始まります。新制度では、受け入れ企業が日本語教育を計画的に用意することが求められます。
A1相当(日本語能力試験N5程度)の試験に合格するか、A1相当の日本語講習を100時間以上受ける必要があります。
A2相当(N4程度)を目標とする講習を100時間以上受けられるようにする必要があります。特定技能1号への移行には、原則A2相当の試験合格が求められます。
日本語講習を受けられる席は全国で約7,500人分(2026年6月時点)と報じられています。地方ほど少なく、講習を確保できない企業が出るおそれがあります。
制度が定めるのは講習の時間だけです。講習の合間や修了後の学びをどう続けるかは、受け入れ企業の工夫にかかっています。
※2026年10月時点の公表情報・報道(日本経済新聞 2026年10月5日ほか)をもとにしています。A1・A2相当の講習は認定日本語教育機関等で受講するもので、すくすくWorksはその代わりにはなりません。最新の要件は出入国在留管理庁の資料でご確認ください。
スマートフォンやタブレットからいつでも学習できます。ふりがな・母国語訳つきで、日本語に自信がない方もひとりで進められます。






すくすくWorksには、受け入れ企業の人事担当者向けと、外国人従業員向けの2つのポータルがついています。日本語の学習に加えて、雇用の手続きと日々の暮らしの「困った」まで支えます。
採用から退職まで、外国人雇用の手続きをひとつの画面で
画像をクリックすると実際の画面を拡大して見られます(サンプルデータで表示)。ご契約企業さま向けにご提供します。
日本で働き、暮らすときの「困った」を解決
画像をクリックすると実際の画面を拡大して見られます。ご契約企業の従業員の皆さまにご提供します。
日本語の学習(すくすくWorks)、雇用手続き(外国人雇用ナビ)、暮らしのサポート(生活ナビ)。3つをつなげて、多国籍人材の受け入れと定着を支えます。
出張・電話・報告書など、働く場面で必要な語彙と言い回しに絞っています。業種別・自社専用の問題にも対応します。
就労Can-doとJLPTの指標で一人ひとりの到達度を可視化。面談や評価の材料としてそのまま使えます。
キャリアコンサルティングを手がけるartUが運営。ツールの提供だけでなく、定着や育成の相談にも応じます。
ふるさとへ、つながる学び。すくすくWorksでは、利益の一部を外国人従業員の皆さんの母国へ寄付しています。ご利用いただくことが、働く人のふるさとを支えることにもつながります。
自社の教育の進め方に合わせて、3つのプランからお選びいただけます。
まずは多国籍人材の日本語力向上に取り組みたい企業向け
業界特有の用語や場面に対応した学習をしたい企業向け
自社の業務に合わせた専用の教育を実施したい企業向け
料金・お見積りは、ご利用人数やご要望に合わせてご案内します。お気軽にお問い合わせください。
お申し込みから最短で翌々月1日にご利用を開始できます。
当月
利用規約へのご同意と、申込情報のご登録をお願いします。
お申し込みの翌月
10日に初回請求書を発行します。初期費・利用料は月末までにお支払いください。
翌々月1日
アカウントを発行し、学習を開始します。運用中のご相談もお気軽にどうぞ。
多国籍人材を雇用する企業をご紹介いただくと、契約成立時の報酬と継続収益をお受け取りいただけます。
資料請求・デモのご依頼・お見積り・紹介パートナー制度のご相談など、お気軽にお問い合わせください。ご利用人数やご要望に合わせて、最適なプランをご提案します。